開催日時： 2019年7月24日（水）11:00〜15:15
※このセミナーは終了しました
開催場所： ホテルメルパルク東京（東京都港区）
主催： IQVIAソリューションズ ジャパン株式会社
※弊社からのサービスのご提供は、ご請求先が法人のお客様のみとさせていただいております。個人のお客様からのお申し込みは承っておりません。請求書の個人宅へのご送付も承っておりません。予めご了承ください。
※ご提供いただいた情報を元にセミナー等のサービスのご案内をお送りさせていただくことがございます。
お申込みには、弊社の取引条項への同意が必要となります。以下URLの内容をご一読いただき、チェックボックスにチェックを入れて、申込フォームへお進みくださいますようお願いいたします。
オンライン診療の制度や仕組みと、現状の普及拡大を阻む要因を解説いただき、あわせて第4次産業革命で進むデジタルヘルスとその可能性を中心にお話いただく予定です。
千葉県のクリニックでオンライン診療を実践されています。オンライン診療の意義や、医療者・患者にとってのメリット、患者の反応などを中心にお話いただく予定です。
アメリカ遠隔医療学会（ATA）の協力を得ながら、医師・法律家・技術専門家による協議を重ねて精神科領域における医師向けの手引書を作成されました。臨床的、法的、技術的な内容を踏まえ、精神科領域の遠隔診療の手引書を中心に解説いただきます。
※都合により、スケジュールが変更となる場合がございます。あらかじめご了承ください。
オンライン診療・遠隔医療は、政府の経済財政諮問会議でも推進に向けて検討され、昨年4月の診療報酬改定で、「オンライン診療料」として適用ルールが明確になりました。昨年12月の厚生労働省の医療施設動態調査によると、「オンライン診療料」の届出施設は約1,700件で、病院、診療所あわせた総医療施設数の約１％に過ぎません。厚労省のオンライン診療についてのアンケートによると、「制度的な制限が厳しく利用が困難」という声が多く出ています。要件として、「初診から６カ月以上経過している患者」、「緊急時に概ね30分以内に診察可能な体制」など、ハードルがやや高く設定されていることによると思われます。一方で、オンライン診療を実践されている医師からは、オンライン診療のメリットや患者側から見た有用性も、研究会やアンケートを通じて公表されています。在宅医療も高齢化の進展が進むに従って増加することは確実であり、医師･患者双方の物理的、時間的な制約を取り払うオンライン診療の重要性が薄れることはないと思われます。
そこで当セミナーでは、オンライン診療の普及を阻んでいる制度的な課題とあわせ、オンライン診療を実践されている外房こどもクリニックの黒木先生から、医師、患者双方のメリットについてお話を伺うとともに、精神科領域でアメリカ遠隔医療学会の協力を受け手引書をまとめられた慶応義塾大学の岸本先生から、遠隔医療の臨床的、技術的、法的な側面も含めて手引書を中心に解説いただきます。また、オンライン診療の現況と課題に加え、IOTなどの技術的進歩を踏まえた第４次産業革命としてのデジタルヘルスの可能性や未来について、医師であり厚生労働省での勤務経験もある加藤先生にお話いただく予定です。上記開催趣旨を踏まえ、ぜひ当セミナーにお申し込みいただきますようお願い申し上げます。