病院での採用と選択の実際、制度面での制約と打開策、診療報酬の効果について解説
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実際にバイオシミラーを採用する医療機関の視点から、自院の導入事例と使用患者割合増加の要因、懸念点を踏まえた医師への説明、バイオシミラー間の選択などについてご講演いただきます。あわせて、2022年度診療報酬改定の加算、今後さらに普及を促すための課題についてお話しいただきます。
薬価制度や製薬企業の活動に深い見識を持たれ、薬剤経済学や後発品推進、バイオシミラーの普及などを独自の視点から研究されています。バイオシミラーの現状と課題についてご講演いただきます。
※講演内容は2022年6月15日時点の情報に基づいております。
※実際の講演タイトルは一部変更になる場合があります。講演内容に変更はありません。
後発医薬品市場は、政府の後発品使用割合目標の80％にほぼ到達し、2023年度末までに全ての都道府県で80％以上とする新たな目標が設定されました。先発医薬品市場では、低分子医薬品のブロックバスター全盛の時代が終焉を迎えたあと、バイオ医薬品が顕著な伸びを示し、注目を集めています。低分子大型医薬品の特許切れに伴うジェネリック市場の拡大は、今後先進国では困難になることが予想されており、バイオ医薬品の後続品であるバイオシミラーが医療費抑制の切り札の１つとして、また、ジェネリックが頭打ちとなったあとの新しい柱として期待されています。バイオシミラーの開発・発売も増え続けており、患者の治療アクセスが増えるメリットに加え、医師や薬剤師など医療関係者の認知度も上昇しています。診療報酬上での使用促進のインセンティブも徐々に拡大され、2022年度診療報酬改定では在宅自己注射指導管理料の加算が外来化学療法等にも拡充されました。
従来の薬と比較すると高価なバイオシミラーの普及には、ジェネリックにはないハードルもあります。その１つは高額療養費など患者負担を抑える制度の影響です。高額療養費制度により、先行品バイオ医薬品とバイオシミラーの患者負担が同等になる場合、患者はバイオシミラーを使うメリットが少なく、普及を妨げる要因の１つともなっています。
そこで弊社では、バイオシミラーの制度面も含めて精通されている神奈川県立保健福祉大学大学院の坂巻先生と自院でバイオシミラー導入を進められている浜松医科大学医学部附属病院薬剤部の川上先生をお招きし、バイオシミラーの現状や課題、医師･薬剤師など医療関係者の受け止め方や普及に向けた課題について解説するセミナーをデジタル・オンデマンドで配信いたします。上記企画趣旨を踏まえ、ぜひ当オンデマンドセミナーにお申し込みいただきますようお願い申し上げます。