医療DXはどうなる？病院経営とポリファーマシー、処方カスケードなどへの影響を解説<
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北陸を代表する民間病院の理事長として、病院経営や医療制度に関する講演などでもご活躍されています。医療DXと病院経営について、先進的な取り組みとして知られる恵寿総合病院の事例も交えてご講演いただきます。
病院を中心とした経営コンサルティングの視点から、行政が進める医療DXと病院におけるDXの取り組みなどについて解説いただきます。
大手製薬企業出身で現在は医療経営コンサルタントとしてご活躍されています。病院経営からみた医療DXと普及のポイント、医療DXがポリファーマシーに与える変化について実例なども交えて解説いただきます。
※実際の講演タイトルは一部変更になる場合があります。講演内容に変更はありません。
※講演内容は2023年2月1日時点の情報に基づいております。
2022年6月に閣議決定された経済財政運営と改革の基本方針「骨太の方針2022」では、医療DXの推進が明確化され、「医療DX推進本部」が発足しました。推進の柱として、「診療報酬改定DX」、「全国医療情報プラットフォーム」、「電子カルテ情報の標準化」の3つの項目が打ち出されました。「診療報酬改定DX」では、診療報酬や改定に関する作業を大幅に効率化し、システムエンジニアの有効活用や費用削減につなげることが求められています。「全国医療情報プラットフォーム」では、オンライン資格確認等システムのネットワークを拡充し、レセプトや特定健診、予防接種、電子処方箋、自治体検診、電子カルテなど医療全般の情報共有を目的としています。「電子カルテ情報の標準化」では、ベンダーごとに異なっているデータの出入力の標準規格を定める情報の範囲を拡大し、医療機関間での情報の連携がスムーズに行われることを目指しています。
医療DXは、医療の高度化・標準化・効率化を可能にし、医療従事者はもとより、個人にも健康増進、高度な医療の受療などのメリットがあります。また、これまで潜在化していた高齢者を中心としたポリファーマシーや、薬による有害反応を新たな病状と誤認しさらに処方が生まれる処方カスケードなどの問題が表面化することも想定されます。DXによる薬剤使用の適正化は望ましいことですが、医薬品市場への影響も考えられます。
そこで弊社では、医療DXの病院経営への影響と対応を解説するとともに、ポリファーマシーや医薬品市場への影響を考えるセミナーをデジタル・オンデマンドで配信いたします。講師として、恵寿総合病院理事長の神野先生と病院コンサルティングを行う日本経営の太田様をお招きし、制度や医療DXの病院の対応についてご講演いただきます。また、製薬企業出身のコンサルタント流石様より、医療機関でのポリファーマシーの取り組みと医療DXが薬剤処方適正化もたらす変化について解説いただきます。
上記企画趣旨を踏まえ、ぜひ当オンデマンドセミナーにお申し込みいただきますようお願い申し上げます。